※本記事にはアフィリエイト広告が含まれています。
社会人になると、職場や知人から保険を勧められることが多いですよね。私も新卒のとき、勧められるまま生命保険・医療保険に入り、月8,000円を払っていました。
でも、ある時ふと「これ、本当に自分に必要なのか？」と疑問に思って見直したところ、20代独身の私にはほぼ不要だと気づきました。
この記事では、私が保険を見直して月8,000円を浮かせた実例と、独身に必要な保障の考え方を共有します。
- なぜ20代独身に生命保険がほぼ不要なのか
- 私が見直して月8,000円浮かせた実例
- 独身でも最低限あったほうがいい保障
- 浮いたお金をどうすべきか
なぜ20代独身に生命保険がほぼ不要なのか
生命保険（死亡保険）の本来の目的は、**「自分が亡くなったとき、遺された家族の生活を守る」**ことです。
つまり、自分の収入に頼って生活している家族（配偶者・子ども）がいて初めて必要になるもの。
独身で、自分の収入で誰も養っていないなら、自分が亡くなっても経済的に困る人はいません。高額な死亡保障は、独身の20代にはオーバースペックなのです。
私が見直して浮かせた実例
新卒当時、私が入っていた保険はこちらです。
| 保険 | 月額 | 見直し後 |
|---|---|---|
| 終身生命保険 | 5,000円 | 解約 |
| 医療保険（手厚いプラン） | 2,500円 | 最低限に変更 |
| がん保険 | 1,500円 | 一旦解約 |
| 合計 | 9,000円 | 約1,000円 |
見直しの結果、月8,000円の削減。年間で96,000円も浮きました。
独身でも最低限あったほうがいい保障
「保険は全部不要」というわけではありません。独身でも、最低限あると安心な保障はあります。
- 就業不能・働けなくなったときの備え：病気やケガで長期間働けなくなると収入が途絶える。独身は特に自分の収入が頼りなので、ここは検討価値あり
- 最低限の医療保険：高額療養費制度があるので手厚い医療保険は不要だが、入院時の自己負担をカバーする最小限のものは安心
逆に、貯蓄型の終身保険や、手厚すぎる医療保障は不要というのが私の結論でした。
公的保障を知れば、民間保険は最小限でいい
多くの人が見落としているのが、日本の公的保障の手厚さです。
- 高額療養費制度：医療費が高額でも、自己負担は月数万円程度で頭打ち
- 傷病手当金：病気で働けないとき、給料の約2/3が最長1年6か月支給（会社員）
- 遺族年金：万一のとき遺族に年金が支給される
これらの公的保障があるため、民間保険は「公的保障で足りない部分だけ」を最小限カバーすれば十分です。勧められるまま手厚い保険に入る必要はありません。
だから私は「保険を最小限にして、差額を投資に回した」
保険を見直して浮いた月8,000円。これをどうしたか——もちろん新NISAに回しました。
「保障」と「貯蓄・投資」を1つの保険でまとめると、手数料が高くつき、どっちつかずになりがちです。保障は掛け捨てで最小限、資産形成は新NISAで——役割を分けるのが効率的でした。
保険も「固定費」の一つ。一度見直せば、あとは毎月自動で節約が続きます。
まとめ
- 生命保険（死亡保障）は「養う家族」ができてから入れば十分
- 私は保険を見直して月8,000円・年96,000円を削減
- 独身でも「就業不能・最低限の医療」は検討価値あり
- 高額療養費・傷病手当金など公的保障が手厚いので民間は最小限でOK
- 保障は掛け捨てで最小限、資産形成は新NISAで役割分担
保険は「なんとなく安心だから」で入ると、知らないうちに大きな固定費になります。公的保障を知り、自分に本当に必要な保障だけに絞ることで、月数千円〜1万円が浮きます。
その差額を投資に回せば、長い目で見て大きな差になります。一度、自分の保険を見直してみてください。